当院は院内感染防止対策として、必要に応じて次のような取り組みを行っています。
外来・訪問診療において、発熱その他感染症を疑わせるような症状を呈する患者様を受入れに必要な感染防止対策を講じております。また、発熱等の患者様を当院で対応できないと判断した際には連携病院への紹介となります。抗菌薬については厚生労働省のガイダンスに則り、適正に使用いたします。標準的感染予防策を踏まえた院内感染対策マニュアルを作成し、それに沿って院内感染対策を推進していきます。連携している医療機関及び介護事業者同士で、患者様の生活の情報や診療の予定を共有する際に使用します。訪問診療は、医療機関、介護事業者が一緒に訪問することは稀なので、ツールを使うことで情報の共有をスムーズに行います。

当院はマイナンバーカードによる保険証（マイナ保険証）の利用により、質の高い医療提供に努めている医療機関です。 患者様よりお預かりした、受診歴、薬剤情報、特定健診情報、その他必要な診療情報は適切に管理・活用し、診察を行います。 令和6年6月1日より、国が定めた診療報酬改定にともない、診療報酬を下記の通り算定いたします。

当院オンライン診療は、感染症の拡大期で施設への訪問ができない場合など事前に合意した利用目的に限り実施します。
実施にあたっては、事前に合意した通信方法、通信手段で行うことを前提としています。
また、看護師等職員に同席してもらう場合があります。
オンライン診療では、触診等を行うことができないため、医師が得られる情報が限られます。
そのため、対面診療を適切に組み合わせる必要があります。
オンライン診療を実施する際は、毎回、医師が医学的な観点からオンライン診療の実施の可否を判断します。 医師がオンライン診療を行うことが適切でないと判断した場合は、オンライン診療を中止し、速やかに対面診療につなげることになります。

【医師がオンライン診療を行うことが適切でないと判断する例】

直接の対面診察と同等でないにしても、これに代替し得る程度の患者さんの心身の状態に関する有用な情報が得られない場合
急病急変など緊急性が高い症状の場合
情報通信環境の障害等によりオンライン診療を行うことができなくなる場合
オンライン診療中は、医師の許可がない限り、以下の行為は行わないでください。

医師の許可のない方のビデオ通話への参加 ビデオ通話の録音、録画、撮影とそれらのデータ　のSNSやネット上への掲載など
医師の許可のないチャット機能の利用やファイルの送付
医師のメールアドレスや携帯番号などの個人情報を、診療に関わりのない第三者に提供
オンライン診療の実施に当たり、患者さんご本人の通信機器を利用する場合は、ご本人にも情報管理の責任が発生します。
例えば、万が一情報漏洩等のトラブルが発生した際は、当院に故意または過失がない限り、一切の責任を負いかねますので、ご承知おき下さい。
また、情報通信機器を用いた診療の初診の場合には向精神薬の処方はいたしかねます。